BOARD MEMBER

ボードメンバー

理事長
會田 隆太郎

AIDA, “Roy” Ryutaro XV’99

日本MIT会理事・アルムナイ担当
経営コンサルティング、M&Aアドバイザリーを経て、その後現在までの14年間PE投資に従事。現在アジア向けのPE投資ファンドにて日本向け投資を担当。 様々な業界における数多くの投資案件のスクリーニングを実行。投資後は単なる経営管理にとどまらず、企業再生などよりハンズオンな経営関与を行うことも多く、CFOやCROとして消費財、小売、レジャー、テックベンチャーなど多様な業種・ステージの企業の経営に携わる。 アメリカ合衆国ニューヨーク州弁護士。日本MIT会理事。

副理事長
馬場 研二

BABA, Kenji

日本MITベンチャーフォーラム理事・前メンタリングコミティチェア。FBAA日本ファミリービジネスアドバイザー協会理事
2001年より140年の歴史を持ち、グループ70社の持株会社である株式会社麻生においてグループ経営に携わり、経営戦略策定、新規事業企画等を所管するグループ経営推進部長を現任。赤字企業の再建、海外事業の企画、人材育成等にも幅広い経験を持つ。
2000年~2001年、NY本社のエグゼクティブサーチ会社ラッセル・レイノルズ社の東京オフィスにてIT業界リクルーターを担当。
1986年九州大学経済学部経済学科卒業、福岡銀行入社。企業派遣により、1991年Boston University MBA取得。福岡銀行では、国際部(東京八重洲)に約10年所属し、外国為替ディーラー、デリバティブトレーダー、外国証券投資管理、国際部門システム開発等に携わった。
福岡の起業家支援コミュニティ活動に参画中。メンターとメンティーが共に学び成長できる「場」の設定をミッションに、社内・社外を問わず起業家を支援し、企業の森を育てることをライフワークに、福岡ベースでグローバルに活動している。

理事
興梠 高尚

KOROKI, Takahisa

事務局長&ファイナンスコミッティチェア
大学院修了後、財閥系不動産会社に入社。都市開発部門、経理部門、グループ経営企画・関連事業部門に所属。住宅分譲事業会社に出向。 不動産開発業務として、中高層分譲住宅(多数)・ビル(1棟)を担当しプロジェクト管理に従事。 経理関係業務として、管理・財務会計、会社法会計、金商法会計、連結決算、税務会計、決算開示・東証適時開示、監査対応などに従事。 グループ経営企画関係業務として、経営戦略、総務労務人事業務、内部統制、組織再編・戦略的出資(吸収、分割、株式公開買付(TOB)の実行等)、関連事業・新規事業の推進と試行などに従事。
MIT-VFJのメンターのほか、蔵前ベンチャー相談室(蔵前工業会)のアドバイザー等として、個人的な立場で起業家を支援。最近は、雑談と創造性の関係に注目している。経営工学修士。

理事
伊藤 智久

ITOH, Tomohisa

メンタリングコミッティチェア
東京大学大学院修了後、野村総合研究所で国内外の企業や公的機関の経営コンサルティングに従事。本業の傍ら、滋賀大学ビジネスイノベーションスクールを立ち上げ、スクール長としてアントレプレナーシップ教育に従事。その後、大学教員に転身し、大学で研究と教育に取り組みながら、企業の経営顧問や経営コンサルティング、各種のセミナー講師業にも従事。

理事
大野 一美

ONO, Kazumi

株式会社ペチュラAK代表取締役。起業家や企業家を対象としたメンタリングや経営アドバイス、起業家育成支援組織の制度設計アドバイス、講演やセミナー、マーケティング支援、ビジネスサポートを行う。戦略的人事や組織運営強化を得意とする。日本MITベンチャーフォーラムは2001年に設立発起人として参加以来、事務局運営・管理やメンタリングを20年以上にわたって行ってきた(元事務局長)。他に、政府系金融機関DBJ、横浜市な東京都などの自治体や民間の女性起業家支援アドバイザーやビジネスプランコンテスト審査委員としても活動。
その他、趣味の分野では英米文学の翻訳を20年以上手がけ、英国のファンタジーやミステリーが早川書房から出版されている。また、新潟市安吾賞選考委員を5年にわたってつとめた。
自社では、経営アドバイザーとしての活動の傍ら、アンティークジュエリーベースのPETULA®︎ブランドを運営する。また、各種勉強会・交流会を通し、自分発見の機会、勇気・元気・自信を提供している。
三井系エンジニアリング会社、独立系VC、米国の電話会社、ベルギー最大の総合化学会社Solvayグループなど、国内や外資の技術関連会社で人事・総務・広報・法務等を経験。

理事
林 伸彦

HAYASHI, Nobuhiko

公認会計士、税理士。
2010年 有限責任あずさ監査法人(KPMG AZSA LLC)に入所。2015年7月に退所し、同年8月に独立開業。
現在はベンチャー企業、非上場企業の監査役、顧問等として活動中。
MIT-VFJへは、2012年9月(当時はMIT-EFJ)よりボランティアとして参画。
監査法人では、非上場企業からIPO、マザーズ・ジャスダック上場企業、東証1部上場企業まで、また運輸業、鉄鋼製造業、大規模総合商社、小売業、海運業、人材派遣業、IT・ソフトウェア業、PR業、その他多くの業種の監査業務に従事したほか、会計アドバイザリー、内部統制構築支援、IFRS導入支援、スタートアップ支援に従事。

理事
冬野 健司

​FUYUNO, Takeshi

1985年 民営化と同時に日本電信電話株式会社(NTT)に入社
ニューメディア黎明期のキャプテンサービスのマーケティング・営業戦略策定に参加。
その後、マルチメディアの勃興に伴い、インターネットビジネスの幅広い投資案件実施・管理の傍ら日本初のインターネットバンクを始め情報アグリゲーションビジネス等個別案件の立ち上げに従事。事業立ち上げと支援の両面から事業創造を促進。
ソリューション事業、SMB事業、ファイナンス事業等の新たな事業戦略策定、リセッションを実現。
2014年より(株)情報通信総合研究所 取締役 主席研究員 新ビジネス推進担当を経て
2019年より(株)情報通信総合研究所 特別研究員、(株)朝日生命 顧問、(一財)ベンチャーエンタープライズセンター 理事(非常勤)、中小企業診断士・オフィス冬野代表
日本ベンチャー学会員。
​日本MITベンチャーフォーラム 前副理事長、前メンタリングコミッティチェア

理事
磯谷 篤志

​ISOTANI, Atsushi

1992年三菱化成株式会社(現・三菱ケミカル株式会社)に入社。1997年・1998年に米国MITにケミカルエンジニアとして研究留学。コンピューターを用いたシミュレーションや解析を得意とする。実験室レベルの基礎検討およびそのデータを用いたパイロットプラントの設計・運転指示、実働の製造プラントの解析・最適化、パイロットプラントの運転統括など担当。バイオ由来の化学製品を作る特許で令和2年度全国発明表彰を受賞。2022年12月末にて早期退職。
一方で、学生時代から起業に興味を持ち、各種イベントに参加。2010年からNPO法人日本MITエンタープライズフォーラム(現・日本MITベンチャーフォーラム)主催のビジネスプランコンテストにメンターとして継続的に参加。他に山梨県都留市の生涯活躍のまちビジネスプランコンテスト、秋田県にかほ市のHatch!ビジネスプランコンテストにてメンターとして参加。

理事
長谷川 純一

HASEGAWA, Junichi

ベイシステック合同会社職務執行者。東工大卒業後、総合商社にて13年間、AI、CG、開発ツール等の新規事業を担当。1996年、PeopleSoft日本法人の設立メンバー。 2000年、アマゾンジャパンの社長に就任し同サービスを立ち上げる。2002年、PeopleSoftに復帰し、同社がOracleの傘下に入って以降、日本オラクルの執行役員を務める。2017年、途上国向けのFinTechを共同設立。2018年末よりBasisTechの日本法人代表。2022年末の自然言語処理事業の売却後は、日米のスタートアップ支援に従事。MITスローンスクール経営科学修士。法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科兼任講師。

理事
鵫巣 香穂利

​TOUNOSU, Kaori

数学の教師を目指して早稲田大学教育学部に入学したが、数値解析のゼミに所属したのをきっかけにコンピューターに興味を持ち、富士銀行(現みずほ銀行)のIT部門に就職。2001年に監査法人トーマツ(現デロイトトーマツリスクアドバイザリー)に転職し、主に金融機関のITガバナンス全般に関する構築支援・評価業務に従事する傍ら、IPOを目指す企業の内部統制構築支援業務にも従事。2015年にデロイトトーマツグループボードメンバーに就任。2021年同グループを退職。2022年に株式会社かんぽ生命と株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)の社外取締役に就任(現任)。また、デロイトトーマツグループ在職中から現在に至るまで、経営アドバイザリーボード、IT投資管理委員会等各種外部委員を歴任。

監事
佐々 百合子

​SASA, Yuriko

2000年3月 東京大学大学院理学系研究科生物科学専攻修士課程を卒業
2000年4月~2001年12月 株式会社 東京個別指導学院に勤務
2002年4月~ 早稲田大学産学官研究推進センターにて、知的財産関連の業務に携わる。
2003年8月入社 法務部知的財産グループに配属。
2009年4月~2010年1月 特許庁臨時職員(審判決調査員)として審判部審判課 勤務。
審判決の調査、侵害訴訟と無効審判の判断齟齬の研究、法改正の検討等を行う。
2010年2月よりゼリア新薬工業㈱に復帰し現在に至る(現在育児休暇中)。
2004年1月に弁理士登録。2009年6月より当フォーラムの監事。
子育てと並行して、当フォーラムを裏から盛り立て、自分の子供の未来のためにも、もっと元気な日本を取り戻したいと思っている。

オノラリーボード

長島 雅則

​NAGASHIMA, Masanori

1972年3月 東京大学工学部建築学科 卒業
1974年3月 東京大学大学院工学部建築学科修士課程 修了
1976年5月 米国マサチューセッツ工科大学大学院修士課程 修了

職 歴
1976年6月 米国マサチューセッツ工科大学 技術助手
1976年11月 英国アプライド・リサーチ・オブ・ケンブリッジ社 入社
1981年9月 エイ・アール・シー・ヤマギワ株式会社(現 株式会社インフォマティクス) 設立
1987年5月 エイ・アール・シー・ヤマギワ株式会社 代表取締役社長
1992年3月 株式会社インフォマティクス(社名変更)代表取締役社長
2010年5月 株式会社インフォマティクス 代表取締役会長
2010年11月 株式会社インフォマティクス 取締役会長
1997年4月~2009年1月 英国 INFORMATIX SOFTWARE INTERNATIONAL IMITED Chairman非常勤講師
1986年4月~1990年3月 東京大学工学部
1990年4月~2003年3月 法政大学工学部
1992年4月~2000年3月 横浜国立大学工学部、東京芸術大学、明治大学、中国精華大学 他団体役員
1991年11月~ 2008年12月 地理情報システム学会 理事(設立)
2009年1月~ 一般社団法人 地理情報システム学会 代議員
2010年1月~ 一般社団法人 地理情報システム学会 監事
2004年1月~2005年12月 日本MIT会 会長

その他 現在、就任中の役職
(財)日本情報処理開発協会 ISO19136 普及検討委員会 委員
(財)建設業振興基金 建設産業情報化推進センター 設計製造情報化評議会(C-CADEC) 評議員等々

賞罰
2011年10月 紺綬褒章 受賞
2011年10月 東京大学稷門賞 受賞

佐々木 浩二

SASAKI, Koji

日本MITエンタープライズフォーラム 1999年創立会長
1966年 慶應義塾大学 工学部 機械工学科卒業。
スタンフォードとMIT両大学院で制御工学とシステム工学を専攻。1967年修士号、1970年エンジニア号をそれぞれ取得。
1970年 株式会社日立製作所入社。情報システム及び人工知能の研究開発に従事。1986年 株式会社アドイン研究所を創設社長/兼務 丸茶株式会社社長、日本汽力株式会社会長。社外取締役兼務、ユーザックシステム株式会社、ペットコミュニケーションズ株式会社、株式会社レコモット、株式会社インテリボイス。
1986年 日本人工知能学会 設立理事兼財務委員長
1990年 経営情報学会 設立理事兼広報委員長
東京工業大学大学院 元非常勤講師、 中部大学 客員教授
ボストン会 元会長
日本MIT会元会長/評議員
MIT-Japan 3.11 Initiative Advisory Board/社団法人ユーカリヤ共同代表
日本スタンフォード協会 名誉会長/評議員
Stanford Alumni Association Board Emeritus
Stanford Associates
Alliance Forum Foundation Council Board
情報産業三田会 会長
特定非営利活動法人 知的社会システム研究開発機構 理事長
NPO法人サイバー絆研究所 副理事長

綾尾 慎治

Ayao, Shinji

東京教育大学理学部物理学科卒業。
MIT大学院原子力工学修士課程修了。
日本原子力研究所研究員、精密温度制御装置ベンチャー英国ユーロサーム社日本代表、クレイ・リサーチ、㈱シンコー、AT&Tの経営幹部を経てソレクトロン・コーポレーションの本社副社長兼日本支社長、会長を歴任。1999年に日本MITエンタープライズ・フォーラム(MIT-EFJ)設立に携わり、2003年にはNPO法人化と同時に理事長に就任。
九州大学、東京農工大学の客員教授も歴任。

 

アドバイザー

2016年度より、フォーラムの活動内容・プログラムについてアドバイザーをお招きしています
(2016年6月現在、敬称略)。

マイケル・クスマノ

MIT Sloan School of Management 教授、東京理科大学副学長

プリンストン大学を卒業し、ハーバード大学より博士号を取得。現在はMITスローン経営大学院およびMIT工学部教授。ビジネス戦略やテクノロジー・マネジメントに関する世界的権威の一人であるクスマノ教授は、主にハイテク産業分野における数々の大手企業のコンサルタントを努め、またこれまでに数社の役員を歴任。
著書は「ソフトウエア企業の競争戦略」、「プラットフォーム・リーダーシップ―イノベーションを導く新しい経営戦略」「ストラテジー・ルールズ -ゲイツ、グローブ、ジョブズから学ぶ戦略的思考のガイドライン」など多数。

鎌田 富久

T​omyK Ltd. 代表、ACCESS共同創業者

東京大学大学院 理学系研究科情報科学博士課程修了。理学博士。1984年、東京大学の学生時代に、情報家電・携帯電話機向けソフトウェアを手がけるベンチャー企業ACCESSを設立。2001年、東証マザーズに上場。2011年に退任。スタートアップを支援するTomyK Ltd.を2012年設立し、米Googleに買収されたロボットベンチャーのSCHAFT(シャフト)などの10数社の技術ベンチャーの支援者、エンジェル投資家として活動中。 http://tomyk.jp/

ティム・ロウ

​ケンブリッジイノベーションセンター(CIC) 創設者兼CEO

Tim Rowe (ティム・ロウ) はスタートアップの集積地として世界最大の施設を運営するケンブリッジイノベーションセンター(CIC) の創設者兼CEO。CICで成長した企業には50億ドル以上が投資されている。グーグルアンドロイドの共同創設者であるリッチ・マイナーがCICでアンド ロイドを始めたことは有名である。 現在、国によっては国家予算ほどもある約70億ドルのベンチャー資本がマサチューセッツ州にあるCICの2つの建物に本社を構えている。
マサチューセッツ州ケンブリッジ市にある本拠地に加え、CICは新しい施設を2014年にボストンとミズーリ州セントルイスに、2015年には初めての海 外進出プロジェクトをオランダ、ロッテルダムで開始。015年の12月に、マイアミ大学と協働してマイアミに最新のサイトを開設した。またニューイングラ ンドベンチャーキャピタル連盟の役員、そしてニューアトランティックベンチャーのベンチャーパートナーでもある。
アマーストカレッジ卒。スペイン語、日本語に堪能でMITスローンスクールのMBAをもつ。MITスローンスクールの講師、ボストンコンサルティンググループのマネージャー、そして東京では三菱総合研究所のアナリストとして従事した経験をもつ。

川原 洋氏

​サイバー大学学長、日本MITベンチャーフォーラム前理事長

1979年 カリフォルニア州立大学(フンボルト校)理学部物理学科卒業(B.S. in Physics with honor)、1984年マサチューセッツ工科大学工学部 海洋工学科博士課程 卒業(Sc.D. in Oceanographic Engineering)。 MIT在籍中はウッズホール海洋学研究所(米国マサチューセッツ州)にて水中音響の基礎研究に従事。学位取得後、Schlumberger Wireline Divisionにて天然資源の地震探査システムの開発と商用化に従事。 1992年より、仕事の場をIT産業に移し、新日鉄情報通信システム(現新日鉄ソリューションズ)、Lotus Development(現日本アイ・ビー・エム)を経て、2000年ソフトバンクEコマースホールディングス(現ソフトバンクBB)入社。以来、ソフトバンクグループ内の数々の新規事業や海外企業とのJVの立ち上げをCTOとして担当。 2007年ソフトバンクが設立した、すべての授業を100%オンラインで行う日本初の4年制大学、サイバー大学 IT総合学部に教授として就任。2012年4月、学長兼IT総合学部長に就任、現在に至る。ITとネットビジネスにおける人材育成に注力しつつ、最新ICTの教育や社会への適用について研究を行っている。 MIT-VFJでは、長年にわたりBPCCファイナリスト候補のメンタリングやパートナーが主催するビジネスプランコンテストの審査員も務める。

小澤 環綺

​OZAWA, Tamaki

1999年、WEB制作会社 有限会社フラワーガーデンを設立。約1,200社のWEB案件に携わる。
2003年、国連UNHCR協会のボランティアチームを立ち上げ、2005年書籍「ほんのすこしの勇気から 難民のオレアちゃんがおしえてくれたこと」を上梓。
4万部を売り上げ、印税は全てUNHCRに寄付し、国内外のメディアに取り上げられる。
ニューヨークでスタートした、9.11の日を平和の音楽を奏でる日にしようというムーブメント「セプテンバーコンサート」の日本事務局事務局長を2006年から4年間務める。
東日本大震災のボランティアとして活動し「アートで繋がる支援システム ART GIVING Project」のメンバーとして活動する。
有限会社フラワーガーデンは、IT導入補助金のIT導入支援事業者、中小企業庁の認定情報処理支援機関(スマートSMEサポーター)の認定を受け、中小企業のIT化サポートをミッションとする。